株式つみたて投資 コロナ前2020年1月から
こんにちは。
前回は、1Qの振返りとして、2021年1月1日から一定額のつみたて投資を行っていた場合、損益率はどうなっているかを計算してみました。今回は、コロナショック前2020年1月1日から一定額のつみたて投資を行っていた場合どうなっているかを計算してみます。
各資産の指数は、以下の指数に連動するファンドの基準価額です。
先進国株式：MSCIコクサイ
日本債券：NOMUA-BPI総合
株式の基準価額の動き
まずは、コロナショックの直前2020年2月21日の基準価額を100として、株式の基準価額の動きを見てみます。
ニュースでは、日本の株価指数である日経平均やTOPIXの好調に加え、アメリカの株価指数であるS&P500やダウ平均、ナスダックの好調が報じられてきました。コロナショック直前を起点にしてみると、先進国株よりも日本株のほうが押しなべて好調だったことがわかります。また、新興国株式は、コロナショック当初は先進国株式と似た値動きでしたが、昨年秋から日本株式と似た動きになったことがわかります。
毎日一定額をつみたて投資していたとすると、基準価額が高いほど購入口数は少なくなるので、一日の購入口数は以下のようになります。
日本株式の基準価額が相対的に高かったため、一日あたりの購入口数は少なくなっています。先進国株式の基準価額が相対的に安かったため、一日あたりの購入口数が多くなっています。
購入口数の累積は、下になります。
日本株式の一日当たりのが購入口数が相対的に少ないため、累積口数も少なくなっています。先進国株式の一日当たりの購入口数が相対的に多いため、累積口数の多くなっています。
損益率は、下のグラフになります。
基準価額は、日本株式が相対的に高かったのですが、その分購入口数が少なくなったため、2021年3月末の損益率は、3指数トントンの状況です。単純に、基準価額が高いほうが得をするという事にならないところが、つみたて投資の面白いところですね。
今回は、コロナショック前2020年1月1日から一定額のつみたて投資を行っていた場合どうなっているかを、株式を例に計算してみました。次回は、REITを例に計算してみます。
